中古住宅購入前に必ず確認｜ハザードマップの見方とチェックポイント

中古住宅の購入を検討していると、

• ハザードマップは確認した方がいい？
• 洪水や土砂災害のリスクはどう調べる？
• 不動産会社は説明してくれるの？

といった疑問を持つ方も多いと思います。

住宅購入では、建物だけでなく土地の災害リスクも重要な判断ポイントです。

特に近年は豪雨や台風などによる水害も増えており、ハザードマップの確認は住宅購入前の重要なチェック項目になっています。

この記事では、中古住宅購入前に確認しておきたいハザードマップの見方とチェックポイントについて解説します。

ハザードマップとは？

ハザードマップとは、洪水や土砂災害などの災害リスクを地図で示したものです。

自治体や国が作成しており、主に次のような災害リスクを確認することができます。

• 洪水（浸水想定区域）
• 土砂災害警戒区域
• 津波
• 液状化

住宅を購入する際には、物件の場所がこれらの区域に該当していないかを確認することが大切です。

中古住宅購入前にハザードマップを確認すべき理由

住宅は長く住む場所です。

そのため、次のような災害リスクがないかを事前に確認する必要があります。

• 大雨で浸水する可能性
• 土砂崩れのリスク
• 地盤の弱さ

これらのリスクがある地域では、

• 住宅の資産価値
• 保険料
• 将来の売却

にも影響する可能性があります。

そのため、住宅購入前にハザードマップを確認することが重要です。

ハザードマップの確認方法

ハザードマップは主に次の方法で確認できます。

• 自治体のホームページ
• 国土交通省のハザードマップポータルサイト
• 市役所・区役所

住所を入力することで、その地域の災害リスクを簡単に確認することができます。

ハザードマップでチェックすべきポイント

ハザードマップを見るときは、次のポイントを確認しましょう。

洪水（浸水想定区域）

川の近くなどでは洪水による浸水リスクがあります。

ハザードマップでは、

• 浸水想定区域
• 想定される浸水深

などが表示されています。

土砂災害警戒区域

山の近くでは土砂災害のリスクがあります。

特に次の区域は注意が必要です。

• 土砂災害警戒区域
• 土砂災害特別警戒区域

液状化リスク

埋立地や川の近くでは、地震時に液状化が発生する可能性があります。

地盤の情報も確認しておくと安心です。

不動産会社にはハザードマップ説明義務がある

不動産取引では、宅地建物取引業法により重要事項説明が行われます。

2020年の法改正により、宅地建物取引士は水害ハザードマップの説明を行うことが義務化されました。

そのため、不動産会社は契約前に

• ハザードマップを提示
• 物件の位置を示す
• 水害リスクを説明

といった説明を行う必要があります。

ただし説明は契約直前になることが多い

重要事項説明は売買契約の直前に行われます。

つまり、購入を決めた段階で初めて災害リスクを知るケースもあります。

もしその時点でリスクが高いと感じても、すでに購入の話が進んでいるため判断が難しくなる可能性があります。

そのため、物件を検討する段階で自分でもハザードマップを確認しておくことが重要です。

まとめ

中古住宅購入では、建物だけでなく土地の安全性も重要です。

ハザードマップでは次のような災害リスクを確認できます。

• 洪水
• 土砂災害
• 液状化

また、不動産取引では重要事項説明でハザードマップの説明が行われますが、契約直前になることが多いため注意が必要です。

住宅購入では、物件を検討する段階からハザードマップを確認し、災害リスクを理解したうえで判断することが大切です。